あなたの収入を平方メートルに直すと

ヨーロッパのデータが示すこと

この節の内容はすべて、TU Wienの研究と、そのもとになったESPONの表によるものです。対象は31か国、価格は売り手の希望価格、所得は税引き後の成人等価1人あたりです。米国の節はこのあとに続きますが、尺度は共通ではありません。

2枚の地図は、同じことを購入と賃貸の両面から測っています。購入では、自治体の平均収入の3分の1を、その国の固定金利で組む30年ローンの毎月の返済に充てると仮定します。そのうえで、借りられる額で何平方メートル買えるかを、税金と手数料を含む地元の価格で計算します。

賃貸では、同じ3分の1を地元の1平方メートルあたりの家賃で割ります。どちらの答えも平方メートルなので、価格を一つも知らなくても場所どうしを比べられます。

このローンで買える広さが50平方メートル未満の地域に住む人は、ヨーロッパの人口の44%近くにのぼります。50〜75平方メートルの地域にも約28%が住んでいます。合わせると70%を超える人が、平均収入の3分の1では75平方メートル以下しか買えない地域で暮らしていることになります。150平方メートルを超えて買える地域に住む人は、5%に届きません。

賃貸もほぼ同じ傾向です。平均収入の3分の1で借りられる広さが50平方メートル未満の地域に39%超の人が住み、50〜75平方メートルの地域に約22%が住んでいます。

借りられる広さが最も小さい50m²未満の区分は、主に都市の問題です。この区分に住む人の65%超が都市、約26%が町と郊外、約10%が農村部で暮らしています。農村部は別の理由でも目立ちます。農村人口の12%については、集めた物件広告の中に賃貸物件が一件もありませんでした。

どの国が最も安いかは、どれだけの広さを望むかで変わります。小さな住まいはどこでも1平方メートルあたりが割高ですが、どれだけ割高かは国によって違い、それだけで国の順位が大きく入れ替わります。

31か国を、住まいを一括で買うのに平均年収の何年分かかるかで並べてみます。広さを25m²から150m²に変えると、ノルウェーは10位、スペインは9位上がり、ドイツとスウェーデンはそれぞれ7位下がります。ドイツは25m²なら7番目に買いやすい国ですが、150m²なら14番目。スペインは19番目から10番目になります。

2つの比較のあいだで変えたのは広さだけで、所得も全体の価格水準もそのままです。

この結果をどこまで信用できるかは、小さな住まいの割高分を実際にどこで測ったかによります。31か国のうち23か国では、30m²未満から120m²超までの5つの区分すべてについて、その国自身の物件広告から割高分を求めていて、上で名前を挙げた国はすべてここに入ります。

残りの8か国では最小の区分の物件広告が少なすぎるため、ヨーロッパ全体の中央値で代用しています。

論文がはっきり断っている注意点が一つあります。物件広告が少なすぎた区分は、著者たちが補間で埋めています。数字が入っている区分でも、実際に観測されたとは限りません。

地理的な傾向は予想どおりですが、予想以上にくっきり表れています。ほぼすべての国で首都圏が最も手の届きにくい区分に入り、周りの地域まで巻き込んでいます。パリ、ベルリン、マドリードの周辺では、所得が高いにもかかわらず住まいが手に入りにくく、スイスとルクセンブルクの周りでは、それが国境を越えて広がっています。

フランス、スペイン、ポルトガル、ギリシャ、クロアチアの海岸や、アルプスの観光地の谷は、内陸の農村部よりはるかに手が届きにくくなっています。一方、スカンジナビアとバルト三国は、一部の都市を除けば際立って手が届きやすいという結果です。地図ではこれを点で示し、地域ごとの数字はランキングとカードで見られます。

国単位では、著者たちはポルトガル、オランダ、スイス、そしてポーランドとハンガリーを、かなり手が届きにくい国として挙げています。

ただしポーランドについては、地図全体の読み方にかかわる注意があります。ローンを抱えずに持ち家に住む人の割合が極めて高いため、価格と所得の開きを大多数の人は実感していません。それを肌で感じるのは、これから住まいを手に入れる人、つまり若い世帯や、引っ越さざるをえない人です。

ドイツ、フランス、ベルギー、オーストリア、スイスでは購入より賃貸のほうが手が届きやすく、ポルトガル、ギリシャ、ブルガリア、アイルランドではそうではありません。ウィーンでは平均収入の3分の1で52m²借りられますが、買えるのは31m²だけです。マドリードは逆で、49m²買えて、借りられるのは38m²です。

著者たちは、2枚の地図を同じ条件の二択として読まないよう注意を促しています。ローンの返済は資産として残りますが、家賃は残りません。住み続けられる安心感も違います。どちらの地図も、今の価格でこれから住まいを探す人の目線で市場を描いたもので、すでに住んでいる人が払っている額はわかりません。

米国のデータが示すこと

米国のデータは、国勢調査局のAmerican Community Survey（米国コミュニティ調査）という一つの調査だけに基づいています。使うのは2020〜2024年の5年推計で、郡ごとに住宅価値の中央値、世帯所得の中央値、家賃の中央値、人口の4つの数字があります。中央値とは、半分がそれより上、半分が下になる真ん中の値です。

対象は3,141郡、50州とコロンビア特別区の人口の100%です。売買の記録ではなく世帯への聞き取り調査なので、以下の数字にはすべてこの性格がついて回ります。

全国で見ると、住宅価値の中央値は世帯年収の中央値の4.1年分にあたり、家賃の中央値は月収の中央値の21%を占めます。

地図からわかるのは、それが地域によってどれほど偏っているかです。住宅が年収の5年分以上になる郡に米国人の29%が住み、8年分以上の郡にも9.7%、10年分以上の郡にも1.8%が住んでいます。

最も高くつく場所。年収の何年分かで見ると、首位はワイオミング州のTeton Countyで13.2年。リゾート地ジャクソンホールのある郡で、住宅の値段は、地元の所得水準とは関係のない買い手に合わせて付いています。次がナンタケットの11.4年です。

そのすぐ後に、全米で人口密度が最も高い3郡のうち2つが続きます。ブルックリンの11.3年とブロンクスの10.9年です。Teton Countyの人口が2万3,000人なのに対し、この2郡には合わせて400万人が暮らしています。マンハッタンは10.5年、サンフランシスコは9.9年、ロサンゼルスは9.3年です。

大きな郡で最も安いのは、北部の工業地帯とリオグランデ川沿いです。ピッツバーグのあるAllegheny CountyとデトロイトのあるWayne Countyが2.9年、メキシコ国境に接するHidalgo Countyが2.6年。住宅が年収の約1年分で買えるのは、カンザス州とテキサス州の人口の少ないいくつかの郡だけです。

家賃負担率には、注意書きを添えておく必要があります。家賃の中央値が所得の中央値の30%以上を占める郡に住む米国人は、わずか1.2%です。朗報に聞こえますが、何を測った数字かを見ると話が変わります。真ん中の家賃を、持ち家世帯も含めた全世帯の真ん中の所得で割っているのです。

同じ調査で世帯ごとに見ると、借家に住む世帯の51%が収入の30%以上を家賃に払っています。どちらの数字も正しく、答えている問いが違うだけです。そして郡の地図に描けるのは前者だけです。

平方メートルが使えないところ。ここまで「面積」という言葉を避けてきましたが、好きで避けたわけではありません。この調査では、持ち家の人には住宅の価値を、借家の人には家賃を尋ねますが、広さは尋ねません。郡ごとに広さを尋ねる連邦政府の調査もほかにありません。米国の地図で平方メートルを使う3つの表示が使えないのは、このためです。

米国の住宅が1平方メートルあたりで高いかどうかは、米国の公的統計では答えの出ない問いです。このページは公的統計だけで作っているので、統計が尽きるところで、ページも終わります。

5年分を平均した一つの数字と、所有者の意見にすぎない住宅価値。5年推計は2024年時点の数字ではなく、2020〜2024年に行った聞き取りの平均を2024年のドルに換算したものです。すべての郡をカバーしているのはこの版だけで、単年の調査は人口6万5,000人を超える地域しか公表していません。

また住宅価値は、実際に誰かが払った額ではなく、いくらで売れるかを所有者が答えた額です。売却価格ではなく自己評価なのです。どちらも直すべき欠陥ではなく、地図を読む前に知っておくべき事実です。

郡ごとの数字がどれだけ確かかも、公表されています。ヨーロッパのデータと違って、この調査はすべての推計に誤差の幅を付けていて、郡のカードにはどれもそれを表示しています。誤差の幅は、中央値にあたる郡で値の±5.9%、10郡に1郡では±16%を超えます。

187郡（人口の0.29%）では誤差が推計値の5分の1を超え、カードにはそのことを言葉で書いています。これらの郡も地図から外していません。調査は実際にそこで行われていますし、地図に穴を開けるより、幅が広いと明示したうえで載せるほうがよいからです。

ラテンアメリカのデータが示すこと

この地域で地区ごとの1平方メートルあたりの価格を公表しているのは、2つの都市だけで、どちらも首都です。リマは中央銀行が、ブエノスアイレスは市の統計機関が公表しています。上の地図に国名ではなく都市名を付けているのは、そのためです。

リマ：買い手が払った価格。ペルー中央準備銀行（Banco Central de Reserva del Perú）は四半期ごとに、市内12地区で売れたマンションの1平方メートルあたりの価格を米ドル建てで公表しています。2025年第4四半期は、La Molinaの1,392ドルからBarrancoの2,463ドルまでです。

同行は、価格が家賃の何年分にあたるかも公表しているので、価格をその年数で割れば家賃が出ます。1平方メートルあたり月7.5ドルのLa Molinaから、月13.4ドルのBarrancoまでです。

ブエノスアイレス：売り手の希望価格。市の統計機関であるブエノスアイレス市統計・センサス局（Instituto de Estadística y Censos de la Ciudad de Buenos Aires）は、物件広告に出た1平方メートルあたりの平均希望価格を、四半期ごとに、バリオ（地区）別・住戸の広さ別に公表しています。

このページでは、最も多くのバリオで数字がそろう2部屋の中古マンションを使います。2026年第2四半期は48バリオのうち43で、Villa Luganoの1,437ドルからPuerto Maderoの5,805ドルまでです。この四半期は暫定値で、あとから改定されることがあります。

統計局がバリオを載せるのは、その四半期に十分な数の物件が売りに出ていた場合だけです。残りの5のバリオは、地図では灰色のままです。

2つの都市どうしは比べられません。実際に払われた価格と希望価格とでは、そのあいだの値引き交渉の分だけ違います。一方は中央銀行が開発業者や不動産業者に行う調査、もう一方は物件広告に基づいています。時期も、リマは2025年第4四半期、ブエノスアイレスは2026年第2四半期と違います。

そのため、どちらの地図も自分の都市の地区の中だけで色分けしています。緑は最も安い5分の1、赤は最も高い5分の1です。ブエノスアイレスで緑のバリオが、リマで赤い地区より安いわけではありません。

現地の収入データはなく、計算は自分の収入でだけ。どちらの都市も地区ごとの収入を公表していないため、地元の住民にとって手が届くかどうかは、地図からはわかりません。計算に使うのは、上の計算機に入力した収入です。

購入には住宅ローン金利も必要ですが、このデータにはどちらの都市の金利もありません。よそから借りてくることもしません。両都市とも、購入は自分で入力した金利でだけ計算します。

OECDのデータで、さらに4か国を加えます。価格ではなく割合です。OECDのAffordable Housing Databaseには、住宅ローンや家賃を払っている世帯が、その支払いに収入のどれだけを使っているかの中央値が載っています。

チリは2022年に23.7%、コロンビアは2024年に20.5%、コスタリカは2024年に17.0%、メキシコは2022年に14.4%です。

この4か国も完全には比べられません。チリ、コロンビア、メキシコは税引き前の収入で割り、コスタリカは税引き後の収入で割っています。税引き後の収入のほうが少ないので、ほかの3か国と同じ測り方なら、コスタリカの割合はさらに低くなります。チリが2020年に31.8%へ跳ね上がったのはパンデミック中の調査によるもので、2年後には元の水準に戻っています。

限界——研究の限界と、私の限界

データにも計算にも誤りがありえます。数字は複数の統計機関から機械的に集め、ここで一人で加工したものです。結合の間違い、古いファイル、数式のミスは、どれも起こりえます。どの情報源もこのページを検証してはいません。数字を頼りにする前に、元の資料で確かめてください。どの節にも出どころへのリンクがあります。

ヨーロッパの掲載価格は、取引価格ではありません。研究は売り手の希望価格を使っていて、実際に支払われた価格との差は、自治体の単位ではわかりません。

差がわかっている地域では掲載価格とよく連動しますが、差の出方には独自の傾向もあります。米国のデータはそのどちらでもなく、所有者が自宅の価値をいくらと見ているかです。掲載価格でも売却価格でもありません。

1つの場所に数字は1つ。しかも米国の郡は広い。都市の中でも、地区ごとの差が地域ごとの差に匹敵することがありますが、地図にはそれが表れません。郡はさらに大ざっぱで、Los Angeles Countyには1,000万人が住んでいるのに、住宅価値の中央値は一つだけです。

また地図では地域を塗り分けられません。この細かさで自由に再利用できるヨーロッパの地域の境界データがないため、国全体を塗り、場所は点で示しています。それでも地域と州の数字は、検索、カード、ランキングで見られます。

ヨーロッパの地域ごとの所得は推計です。調査で得た所得を、自治体ごとに測ったのではなく、モデルで自治体に割り振っています。

東欧のいくつかの国では、大都市以外では割り振った値にほとんど差が出ないため、中間的な地域の一部は実際より貧しく見えているかもしれません。著者たちは絶対値を慎重に扱うよう求めています。数字そのものより、全体の傾向のほうが確かです。

頭金なし、借入の上限なし。研究はどちらも考慮していません。このページの頭金のスライダーは私が加えたもので、借入額を減らし、貯めた頭金にどれだけの意味があるかを見られるようにしています。物件価格に対する融資比率の規制、年収倍率による借入上限、その他の正式な参入障壁は、やはり考慮していません。

入力した収入は、どちらの定義にも合わせて換算しません。世帯の収入を入れると、その全額の3分の1を住居費とします。世帯が実際に使えるのはその額だからです。世帯の人数構成は、地域の平均と比べる行にだけ使います。

その行で比べる相手は、ヨーロッパでは成人等価1人あたりの所得、米国では税引き前の世帯所得の中央値で、表示にもそう明記しています。一方、平方メートル数（米国では年収の何年分か）は、入力した金額と地元の価格から求めるもので、計算はどこでも同じです。

時期。ヨーロッパの物件広告は2024〜2025年、所得は2024年、金利は主に2023年の平均、人口は2021年のセンサスです。米国の数字は2020〜2024年にわたる5年の調査推計で、2024年のドルで示しています。

つまり米国のデータはある時点の姿ではなく5年間の平均で、価格が急に動く時期には、今の市場より遅れて動きます。2つのデータを別々の地図に分けている理由の一つです。

2つの所得は同じものではありません。ヨーロッパは平均等価可処分所得で、税引き後の世帯所得を世帯の人数に応じた重みで割った、成人等価1人あたりの額です。米国は税引き前の世帯所得の中央値で、一緒に暮らす全員の分を合わせた額であり、人数による調整はしていません。

どちらもそれぞれの統計局が公表している数字です。一方を他方に換算するには税や世帯構成をモデルで推定するしかなく、それでは推測を数字らしく見せかけるだけです。

このページでは換算せず、2つのデータを分けたままにしています。代わりに、ごまかしのない方法を用意しました。自分の収入を入れれば、どちらの地図も同じ問いに答えます。

希望価格と、所有者の見積もり。ヨーロッパのデータは物件広告、つまり売り手の希望価格から作っています。米国のデータは調査、つまり所有者が自宅の価値をいくらと答えたかから作っています。

どちらも買い手が実際に払った額ではなく、売却価格とのずれ方もそれぞれ違います。そのため、このページでは両者の価格をどこでも比べていません。

しかも、2つの価格に含まれるものが違います。ヨーロッパの数字は、不動産移転税または付加価値税、登記費用、公証人費用を含むようにそろえてあります。ウィーンでは、これで掲載価格に6.4%が上乗せされます。

米国の数字は住宅そのものについての所有者の見積もりで、クロージングコスト（売買時の諸費用）、州によってかかる移転税、仲介手数料はどれも含みません。

つまりヨーロッパの価格は諸費用込み、米国の価格は本体だけです。ここで米国の価格に費用を上乗せすることはしていません。率は州によっても取引によっても違い、見積もれば推測になるからです。

米国の住宅価値は、価格ではなく所有者の意見です。調査では所有者に、自宅がいくらで売れると思うかを尋ねます。それは取引価格でも希望価格でもなく、このページでもそれ以上のものとしては扱っていません。

米国が郡単位で公表している住宅価値の指標はこれしかないため、ここでもその名前のまま使っています。

米国の家賃は光熱費込みの1戸あたりの額で、1平方メートルあたりの家賃ではありません。総家賃の中央値には借家人が払う光熱費なども含まれ、しかも中央値にあたる賃貸住宅がどんな住まいかは問いません。

平方メートルあたりに直すことはできず、ヨーロッパの1平方メートルあたりの家賃と比べても、別々のものを比べることになります。そのため米国の家賃負担率は郡の家賃の中央値で計算し、そのように表示しています。

米国の家賃負担率は中央値どうしの比で、負担の重い世帯の数ではありません。地図によれば、家賃の中央値が所得の中央値の30%以上を占める郡に住むのは、米国人の1.2%です。

同じ調査で世帯ごとに見ると、借家に住む世帯の51%が収入の30%以上を家賃に払っています。人々の実態を表すのは後者ですが、郡の地図に描けるのは前者だけです。両者の差は、家賃と収入が世帯ごとにどれほどばらついているかから生じます。郡ごとに1つの数字では、そのばらつきは表せません。

米国の平方メートルは、まったくありません。ACSも、ほかのどの連邦政府の情報源も、郡単位では床面積を集めていません。そのため米国の地図では、平方メートルを使う3つの表示を使えなくしています。推測で描いた地図より、押せないボタンのほうがましです。

ヨーロッパと米国の外は、2つの都市だけ。リマとブエノスアイレスは地区ごとの1平方メートルあたりの価格を公表しているので、それぞれ専用の地図に載せています。ランキングと比較には入れていません。

国を1つ加えるには、その国の統計局か中央銀行が公表する面積あたりの価格が必要です。でっち上げた数字で埋めた地図より、空白のままの地図に正直な説明を付けるほうがましです。

数字の出どころ

このページの数字はすべて、キーもアカウントも支払いもなしに誰でもダウンロードできる公開ファイルから取っています。出どころは下の表にすべてまとめました。表のあとの各段落では、判断を迫られた点を説明します。

価格の行と所得の行を合わせて読めば、2つのデータを分けておく理由が一目でわかります。一方の列は売り手の希望価格と、成人等価1人あたりの税引き後所得。もう一方は住宅全体についての所有者の見積もりと、世帯あたりの税引き前所得です。どちらも筋の通った測り方ですが、一方を他方に換算することはできません。

論文のデータ利用に関する記載には、データは著者に合理的な依頼があれば提供するとあります。論文に表は添付されておらず、補足資料は2枚の地図のベクターPDFだけです。そこで、このページの数字は次善の入手先から取りました。以下に、実際に行ったことをそのまま記します。

ESPONの地図サービス。HOUSE4ALLプロジェクトは、ESPONのArcGISポータルでインタラクティブなStoryMapを公開しています。その地図は、プログラムのGISサーバーにある3つの公開フィーチャーサービス（地図データの配信窓口）から描かれています。

その一つHOUSE4ALL_data_at_LAU_levelには、自治体ごとに1行ずつ、2024年の平均等価所得、補正済みの1平方メートルあたりの売却価格と家賃、国の住宅ローン金利、そして論文の2つの指標sa_m2とra_m2が入っています。

2026年9月14日、サービスの問い合わせ機能を使って、89,601行すべてを各自治体の重心とともに2,000行ずつ読み込みました。ここで使う項目に絞ったその表を、house4all-lau-2024.csv（10.7MB）としてこのページとともに公開しています。

計算式は推測に頼らず、検証しました。売却データのある78,758自治体すべてについて、月収の3分の1をその行の金利で30年かけて返せる借入額に直し、補正済みの価格で割ると、サービスのsa_m2が10億分の1以内で再現されます。家賃の指標も同様です。

ですから計算機は研究の近似ではなく、研究と同じ計算をしていて、初期設定のままなら研究自身の数字を表示します。

補正済みの価格とは、掲載価格を各広告の掲載期間で重みづけし、取引にかかる費用を加えたものです。ウィーンでは元の掲載価格より6.4%高く、オーストリアの不動産移転税、登記費用、公証人費用の合計とほぼ同じです。

サービスから取ったもの、サービスにないもの。5つの広さの区分ごとの価格はサービスにありますが、公表された指標は全体の補正済み価格を使っていて、このページも同じです。

都市化の度合いと、沿岸部かどうかの区分は、EU27か国だけをカバーするEurostatのLAU 2021対応表から取っています。スイス、ノルウェー、アイスランドの自治体は、上のグラフで「分類なし」になります。海外領土、カナリア諸島、アゾレス諸島、マデイラ諸島は、地図の表示範囲の外ですが、検索では見つかります。

3分の1は33%ではありません。論文は収入の3分の1としていますが、このページの最初の版では、スライダーが整数のパーセントで動くため、それを33%と読んでいました。

しかし33%は3分の1より1%小さい値です。33と33.33の差で、値の100分の1にあたります。この差のせいで、研究を正確に再現しているとうたいながら、ページのすべての数字が研究より1%低くなっていました。

いまの初期値はちょうど3分の1で、スライダーの表示も「3分の1」です。動かすと整数のパーセントになり、研究の設定ではなくなります。そのことは計算機の下の行に表示されます。

サービスの数字と照合した結果、公表されている平方メートル数は、購入では78,758自治体で100億分の8以内、賃貸では47,154自治体で10億分の5以内で再現できています。

小さな住まいは1平方メートルあたりが割高です。サービスには全体の平均に加えて5つの広さの区分ごとの価格があり、その差は小さくありません。サンプル全体で見ると、30m²未満の住まいの1平方メートルは、平均より購入で28%、賃貸で38%高く、120m²超の住まいでは6%と17%安くなります。

この割高分は地域より国による違いが大きく、ドイツの13%からスペインの83%まで大きく開きます。このページでは広さを指定すると、その広さが入る区分の価格を使うようになりました。そのため「25m²はほしい」への答えは、100m²での答えを単純に比例縮小したものではなくなっています。

これで国の順位が変わります。25m²ならドイツのほうがスペインより買いやすく、150m²ならスペインのほうがドイツより買いやすくなります。それでも、見出しにある購入と賃貸の平方メートル数には全体の価格を使っています。それが研究自身の計算だからです。

地図が地域の塗り分けではなく点である理由。この細かさで自由に再利用できるヨーロッパの地域の境界データがありません。そこで地図では、パブリックドメインのNatural Earthの形で国全体を塗り、場所を一つずつ点で示しています。

地域の名前は、どんな目的にも自由に再利用できるEurostatの統計コードリストから取っています。投影法は、ESPONの地図と同じ系統のランベルト正積方位図法です。

ページと論文で数字が食い違うところ。サービスから計算した人口の割合（50m²未満しか買えない地域が41%、50m²未満しか借りられない地域が37%）は、論文の44%と39%より数ポイント低くなっています。

サービスはプロジェクトが公開したデータで、論文の図3は著者たちの作業用データセットから描かれています。両者は人口の重み、所得の年、データのない自治体の扱いで異なる可能性があります。論文の数字は論文のものとして引用し、グラフは公開された表のとおりに描いています。

米国のデータは、まるごと一つの情報源から。American Community Surveyは、すべての郡について住宅価値の中央値、世帯所得の中央値、総家賃の中央値、人口を、一度に、パブリックドメインの連邦政府の著作物として公表しています。

すべての行に連邦政府のFIPS郡コードが付いているので、郡の照合は名前ではなくコードで行い、ずれは生じません。

表の読み込み方。国勢調査局自身のAPI（プログラムからデータを取り出す窓口）はキーを必要とするので、同じパブリックドメインの表を、非営利団体Census ReporterのオープンなAPIから読み込んでいます。同団体は「Census Reporterのデータは米国国勢調査局によるもので、著作権はありません」と明言しています。

そのサーバーは利用者に名乗るよう求めているので、抽出プログラムはブラウザを装わず、このページの名前とアドレスをユーザーエージェントとして送っています。

コネチカット州、ふたたび。今度は逆の立場から。この州は8つの郡を9つの計画地域に置き換えました。今回、先に切り替えたのは国勢調査局で、追いついていないのがNatural Earthです。調査は9地域で公表しているのに、地図ファイルはまだ8郡のままです。

州ごと外したり、隣の点を借りたりはせず、9つの重心を連邦政府のTIGER 2024の境界データからここで計算しました（内側の穴を差し引いた面積加重の重心）。どれも州の内側に収まることを確かめています。

アラスカ州は今回は手を加える必要がありませんでした。調査はすでに、2019年にValdez-Cordovaに代わった2つの単位、ChugachとCopper Riverを使っています。

州と全国の行は、郡から組み立てたのではなく、直接取得したものです。郡の中央値を人口で加重平均しても、中央値にはなりません。このページの最初の版では、州と全国の行を郡からそうやって組み立てていました。

ACSはどの階層の数字も公表しているので、カリフォルニア州の行はカリフォルニア州自体の中央値、全国の行は全国の中央値です。米国の標準的な住宅が年収の4.1年分だというのは、国勢調査局が公表する全国の2つの中央値がそう示しているからで、3,141郡を平均したからではありません。

3つの郡は数字が欠けていて、78のムニシピオは意図して除きました。ニューメキシコ州のDe Baca Countyは世帯所得の中央値が公表されていません。テキサス州のKenedy CountyとLoving Countyは人口が数百人で、住宅価値も家賃もありません。

3郡とも理由を添えて欠落ファイルに記録してあり、新たな欠落が出るとビルドが止まります。プエルトリコの78のムニシピオは同じデータに入っていますが、除外しました。別のPuerto Rico Community Surveyによるもので、国勢調査局の米国の合計にも含まれず、入れると全国の行の意味が変わってしまうからです。

小さな住まいの割高分は、大西洋の向こうには当てはめられません。ヨーロッパのデータでは、小さな住まいの1平方メートルがどれだけ割高かを国ごとに測っていて、このページでは広さを指定するとどこでもそれを使います。

米国にはそうした測定がなく、当てはめるべき1平方メートルあたりの価格もありません。指定した広さが効くのは、ヨーロッパの地図だけです。

収入欄の為替レートは、欧州中央銀行の2026年9月11日のユーロ参照レートです。共有したリンクが翌月も同じ金額を指すように、ページに固定しています。